子宮頸がんは予防すべきか、早期発見を選択すべきか?

zosei

子宮頸がんワクチンの副反応の多さから、ワクチン接種の必要性が社会問題になっています。重い副作用が1112件に及び、副作用被害者会が発足するなどのワクチン接種反対派が多いなか、子宮頸がんの予防法としてワクチン接種しか方法がないのも現状です。

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◇子宮頸がん発病に至るまで

HPV(ヒトパピローマウィルス)に感染しても90%は自然治癒します。または抗ウィルス剤で治療が可能です。しかし、HPVのウィルスを膣内に持ったまま無症状で経過すると、免疫力の低下が原因で発がんする場合があります。

早期発見のためにHPV検査によって、感染しているウィルスのタイプを調べることが可能で、頸部粘膜を採取するだけなので体への負担はありません。この検査によって発がんする危険性がある程度判明します。150種類のHPVの中から高リスクの8種類のタイプのどれかに感染していると5年以内に発がんする確率が高くなるため、3か月ごとの経過観察を要します。

子宮頸がんの初期は無症状なので、子宮がん検診の子宮頸部細胞診により判明します。初期の0期であっても子宮頸部の摘出が行われて、Ⅰa期では子宮の全摘出に至っていましたが、現在では重量子腺を使ったピンポイントの放射線療法と化学療法の併用が主流になっているので、手術はほとんど行いません。

初期であれば手術で摘出することも選択できますが、進行すると手術しか選択肢はありません。末期になると免疫療法しか選択肢はありません。

早期発見が可能であるにも関わらず、仕事の昼休みにさっと行けるような検査ではないので、発がんして治療に時間がかかってしまったり重症化して死亡するケースも少なくありません。

◇子宮頸がんワクチンは必要なのか?

「子宮頸がん予防のためにHPV(ヒトパピローマウィルス)ワクチンの接種を受けましょう」と、厚労省が推奨していますが、子宮頸がんの治療とワクチンの副反応のどちらが重いのか?という問題が出てきます。いわゆるリスクとベネフィット(有用性)のどちらが大きいのか?というものです。

医療機器や医薬品の使用にあたって、最低限の条件として「ベネフィットがリスクより大きい」ということが必要になります。厚生労働省では2013年4月に子宮頸がん撲滅を目指してワクチンの定期接種を始めたものの、重篤な副反応の多さにより、2カ月後に定期接種を中止したという経緯があります。

約1年経過して副反応が出始めるので、2014年4月以降の民間の統計結果になりますが、摂取後に起きる副反応の症状はHPVワクチン関連神経免疫異常症候群(HANS)として民間レベルで治療と調査が行われています。
その結果、副反応として中枢神経系症状を含む症状として、以下が主なものです。

・中枢神経障害(けいれん・意識消失)
・広範囲の疼痛(全身の疼痛・関節炎)
・運動器障害(歩行困難)
・自律神経障害(めまい・虹彩拡大)
・精神障害(うつ病・睡眠障害)
・慢性疲労症候群(疲労感・脱力感)
・呼吸器疾患(呼吸困難・過呼吸)
・月経異常(無月経・出血過多)
・高次機能障害(記憶力低下)

接種後間もなく過呼吸発作、全身の筋力低下、視野の狭窄、脱力感が起きます。時間の経過とともに症状が増えていくだけでなく、全ての症状が悪化していきます。接種後1年を過ぎると全身性の疼痛や脱力感・血流低下によって歩行も困難になってきます。副反応に対してはプレガバリンやステロイドで改善されますが、症状が遅く出るほど重症化するようです。

結論としては、感染症状が出た時は抗ウィルス剤で治ります。また、細胞診では発症の確率も判明します。そして、定期検診によって早期発見・早期治療が可能ならワクチン接種は不要ということになります。

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