抗インフルエンザ薬として、タミフル、イナビル、リレンザなどがありますが、タミフルの耐性ウィルスが90％を超えているため、投薬の意味は無くなっています。世界最大のタミフル消費国でもある日本の薬品市場では、全世界で製造された75％～80％を消費しながらストックを増やしてきたものの、耐性ウィルス騒動で今年はストック減らしを行うものと予想できます。 スポンサードリンク
◇見切りを付けられたタミフル
タミフル開発元のギリアド・サイエンシズ社では米国ラムズフェルド国防長官が副会長を務めていたこともあり、圧力をかけてタミフルの販促を行っていたと予想できます。
しかし、現在ではC型肝炎薬の1錠6万円のゾバルディーや1錠9万円のハーボニーの売り上げで、1年間で世界20位の製薬会社が10位以上に上昇しています。現在ではタミフルはギリアド社にとって何のメリットもない薬です。
耐性菌が90％を超えた時点で、何の効果も期待できず、残るのは副作用の嘔吐と精神障害（予防的に服用した場合でも副作用は変わらず）となると、タミフルは在庫減らしの対象になってきます。欧州では売上が少ないのでそれほどの被害はなく、米国ではCDC（米国疾病管理予防センター）により、免疫力が低下している者と小児・高齢者に限定して処方を推奨されています。
◇未だにタミフルを購入する日本
何があっても欧米に追従する日本政府ですが、タミフルに限っては欧米の逆の立場を取り、日本だけが延々と買い続けてくれるので、お得意様日本国のために作っているのかジェネリック製造国に任せているのか、その辺りははっきりしません。
厚生労働省のガイドラインでは未だにタミフルが第一選択薬になっています。インフルエンザのワクチン製造過程に問題があったから、という理由でインフルエンザの予防接種を減らして、タミフルを消費してほしいという意図なのでしょうか。
◇在庫処分・過剰投与を行う医師
厚生労働省によると、タミフルの備蓄量は5,000万人分以上です。その他のインフルエンザ薬の備蓄は1,000万人分を切っています。リレンザを処方してほしいと患者が言ったところで、「まだタミフルに効果があるから飲んでください。ちょっと長めに出しておきます。」とか、「予防手段として、ご家族の分も出しておきますよ」という説明になるのでしょう。
最後のダメ押しで「タミフルが効かなかったら次からリレンザを出します」という事になりそうです。しかし、処方された患者が、果たして効果があったのかどうかを評価する事は難しいものです。次に病院に行くときは「効かなかった」と言いにくいかもしれません。そして再び効果のないタミフルを処方されかねません。
副作用といわれていた異常行動の因果関係は高熱が原因なのか、薬の副作用なのか不明のままです。曖昧にしたままで投薬を続けるのもどうかと思いますが、今後もタミフルが処方されるのであれば、HIVやB型肝炎に続いて、タミフルが第三の薬害になる可能性もあります。
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