認知症の診断と新しい予防支援策

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認知症とは認知障害の一つに分類される精神疾患であり、記憶力、理解力、学習能力に障害のある症状として、せん妄、認知症、健忘に分かれますが、その一つの特徴的な症状として認知症が位置づけられています。最初は加齢に伴う記憶力の低下に見えても他に症状が出てくると認知症が疑われるようになります。そして、初期症状の診断と初期治療が必要になってきます。

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◇ 認知症の不可逆性と本人の自覚の欠如

認知症とは、知能の発達と共に知識を得ており、極めて正常な社会生活を送ってきた者が、「後天的な脳機能を低下させる疾患などが原因になり、日常生活や社会生活が正常に行う事が出来なくなった場合」に認知症と診断されます。それまでの悪化の過程では認知症予備軍と呼ばれています。

認知症予備軍の段階では、自分の記憶力の低下や全体的な能力低下を嘆く者も多いのですが、認知症がそのまま進行していくのが今の医療の現状です。認知症は一部を除いて不可逆性の脳疾患であるため、脳機能の悪化が進むと治療効果はほとんど期待できません。

そして、診断基準を満たす段階では症状が悪化しており、自覚がない場合では養っている家族が通院を勧めても、病気ではないと主張する患者に振り回されることも珍しくありません。認知症が重症化すると全く自覚がなくなるため、本人の苦痛が無くなる代わりに周りの者が影響を受けるようになり、これが社会問題になっています。

簡単な認知症診断では、「年齢」と「生まれた年」の2つの質問で判断することができます。陽性的中率45%、陰性的中率99%という結果なので、陰性の除外が可能になっています。

◇ 軽度認知症の初期段階での予防医療

日常生活に支障が出ない程度の軽度認知障害(MIC)に該当する者は、全国で862万人に及ぶと言われています。

2012年の時点で、全国の認知症患者数は65歳以上の約15%にあたる460万人であり、2025年には65歳以上の約20%にあたる700万人に増加すると予測されています。

軽度認知症になれば、いずれ認知症に悪化することは避けることが出来ないようにも思える結果です。現在では認知症早期診断により、新しく増えている認知症の治療法が功を奏すれば、認知症患者の増加に歯止めがかかるのではないかと期待されています。特に脳血管性認知症の治療においては、軽度認知症やその前の段階から予防医療が確立されるのも時間の問題かと思われます。

新しい治療法が増えてくるに従って早期発見の重要性も大きくなり、予防医療という意味でも軽度認知障害(MIC)の段階よりさらに遡って、認知症の初期症状に着目されるようになってきました。

◇ 軽度認知障害を知り、自覚を持つ必要性

軽度認知障害(MCI)とは、認知症の前段階で日常生活にはそれほど支障がないという状態ですが、対策を取らない場合はそのまま悪化して認知症になります。

軽度認知障害の 簡単な定義は以下の通り。

・正常とは言えないが、認知症でもない
・数年後に認知症に移行する可能性がある

医療機関での診断基準としては、以下の三項目。

・家族や本人から認知機能低下の訴えがある
・認知症の診断基準を満たさないが、認知機能は正常ではない
・基本的な日常生活は正常だが、複雑な日常生活に支障がある

予防医療のための軽度認知障害(MCI)の診断基準にしては曖昧な面があります。自分が該当するのかどうか判断が難しい状態にもなっています。

厚労省では認知症患者への対策を重要視しており、「新オレンジプラン」と称した自治体レベルでの認知症支援を行っています。予防医療の位置づけとは異なって、認知症に気付いて早期治療を行い、認知症患者数の増加を抑えるための対策が2018年までの間に段階的に実施されます。

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