肺炎予防接種の種類と必要性と公費負担(費用について)

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原因菌によって予後が大きく違ってくる肺炎ですが、肺炎球菌感染症による肺炎は重症化することがあります。また、インフルエンザの発症後など、免疫力が低下している時に二次感染として発病することもあり、院内感染も多くなっています。5歳未満の乳幼児と65歳以上の高齢者は、免疫力の低下から感染しやすい状態になっており、発病すると重症化するため、特に子供の場合はワクチン接種が定期接種になっています。

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ー高齢者の感染症と予防ー

肺炎での死亡例が全体の66%以上になっています。通院患者は治癒しますが、入院が必要と判断された免疫力の低い患者の予後は悪いという統計結果があります。肺炎球菌の感染により、副鼻腔炎、髄膜炎、気管支炎、敗血症、中耳炎を起こすこともあります。

そのため、65歳以上の高齢者(65、70、75、80・・・)では2014年6月から新しいワクチン注射が行われ、2014年10月から高齢者の肺炎球菌の定期接種が行われています。2015年からは66歳から5歳刻みが対象になります。過去にワクチン接種を受けている人は対象外となっています。

対象年齢以外の人が接種する場合は自費になります。自治体によって負担金額は異なります(全額自己負担で6,000円~8,000円程度ですが、実質負担額は3,000円~4,300円)が、高齢者は23価ワクチンであり、93種類の肺炎球菌の中でも、発症しやすい23種の肺炎球菌に予防効果があるワクチンの注射を受けることができ、申請によって減免制度があるので、自分が属する自治体のHPなどで調べてください。

60歳以上65歳未満の高齢者では免疫不全ウィルスによる免疫障害などがある場合に限って肺炎球菌のワクチン接種を受けることができます。対象年齢に該当しない場合は、肺炎球菌結合型ワクチン(プレベナー13)の接種により、肺炎以外にも髄膜炎、敗血症、などを予防して、全体的な免疫力が上がります。

ー小児のワクチン接種ー

小児の場合は定期接種になっているため、定期接種以外は自費になります。これも自治体によって負担額は異なります。2013年11月からPCV7(7価ワクチン)からPCV13(13価ワクチン)に切り替わったため、現在では7価ワクチンの接種は行っていません。

スケジュールとしては生後2か月から始めた場合は計4回のワクチン接種を受けます。生後7か月から始めた場合は計3回、1歳では60日間隔で2回、2歳から5歳は1回、6歳以上は接種不可となっています。

7価のワクチン接種を全て済ませた場合でも、13価のワクチン接種を追加して受けることができます。もちろん自費です。インフルエンザワクチンで問題になっている副反応ですが、不活化した肺炎球菌ワクチンでは副反応の心配は必要ないということです。

93種類ある肺炎球菌の内の13種類の予防対策は万全ですが、高齢者が保菌している種類が多いので、その感染による発症を防ぐためにも免疫力を上げることが優先されます。感染しても発症するかどうかは免疫力や抵抗力に左右されます。

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