セカンドオピニオンの必要性と具体的な利用方法

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セカンドオピニオンという言葉を間違って使っている患者を見かけることがあります。「この病院の診療には納得できないから他の病院に変更する」というのは、セカンドオピニオンではなくて転院です。医療行為というものは契約なので、医師が継続して診療を行うと意思表示をして診察を始めたときから、自動的に契約開始になっています。

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ーセカンドオピニオンの勘違い-

医師と対立したときや診療内容に納得できないときに、病院を変えるのが一般的な感覚です。その場合は、前の医師との契約破棄の後に別の医師と契約する形になります。新しい医師が「治療するよ」という意思を見せれば、それで契約を結んだ形になっています。そうなってしまえば、医療機関の選択肢は一つに絞られます。

患者が好きなように医師や病院を選択して、医療を次のどこかに求める、という病院のハシゴとは違います。そのために、紹介状や診療情報提供書というものが存在するわけです。契約の引継ぎのような形になるので元の病院には基本的に戻れません。

実際の医療の場では、病院を変えたり戻ったりということを行っている人もいれば、2つの病院を掛け持ちしている場合もあります。その場合は最初の医師が認めているから結果的にそうなっているだけで、患者は気付いていないだけでしょう。患者の感覚では、やはり前の病院の方がよかったかな?という感じで再び戻ることもあるかもしれませんが、その時に受け入れ拒否をされかねません。

ーセカンドオピニオンってなに?-

本来のセカンドオピニオンは「今の医師の治療方針の妥当性はあるのか?」とか、「手術がベストな方法なのか?」、「放射線療法は受けたくないので、他の方法を考えたい」などと思った時に、第三者の診断医や専門医に相談するというもので、医師も病院も変更がない場合を指します。

本来のセカンドオピニオンとは、医師との信頼関係を保ちながら、他の複数の医師や診断医の意見を聞くことです。といっても、他の医師にとっては診療を始めるという契約でも何でもなく、患者はただの話し相手に過ぎないことから適当にあしらわれるのが日本の現状かもしれません。

そこで診断医や専門医という第三者的立場の、どこにも属さないセカンドオピニオン専門医師が病院で待機していることが増えています。30分間5,000円+消費税という弁護士並の相談料を取られます。健康保険が使えないので自費扱いです。

ーがん治療の途中で躊躇する転院ー

病院によっては、セカンドオピニオンを受ける際に、現在の担当医の許可と紹介状が必要になる場合があります。診療科によっても異なることが多いですが、特に、がんの場合は簡単に転院することはできませんね。主治医がいれば、患者や家族は誰かに相談したいけれどできない、ということが多いと思います。

というわけで、がん等で外科に入院・通院をしている場合は、病院側がセカンドオピニオンに対する自由度を高くしています。病院内で他の医師に相談することも可能ですが、他院の医師に意見を聞く時は、申し出れば「診療情報提供書」と「検査データ」の貸し出しが行われて、他院の医師に意見を聞くことができます。

しかし、法的には転院は患者の勝手というのが現状です。医師法第17条では、医師には応召義務(患者が治療を申し出れば、それに応じなければいけない)があるので、「診療拒否の正当な事由」がないと断れません。正当な事由がなく、繰り返して診療拒否をした医師は医師免許を剥脱される場合がある。というものです。応召義務に従って患者の治療をすると意思表示をした場合は、医師は途中で治療をやめることはできません。

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