緊張性腰痛から、脊椎・内臓・心因性腰痛まで、原因と治療

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単に腰の筋肉が痛む「腰痛症」とは、腰の筋肉と筋膜に痛みを感じるもので緊張性腰痛(慢性型腰痛)といわれるものです。画像診断で原因となる異常が見られない症状を指します。腰痛とともに下腿にしびれや痛み、排尿障害がある場合などは画像診断が可能であり、脊椎の疾患が原因になります。脊椎以外に考えられる疾患としては血管の異常や急性膵炎、化膿性の脊椎感染症、骨髄腫などの悪性腫瘍などがあり、それぞれ症状は異なってきます。

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ー筋肉の障害が原因の腰痛-

腰部の筋肉を傷めた時などの、筋肉の収縮から来る緊張性腰痛がひどい場合はコルセットの着用や牽引などでほとんどの場合は治りますが、ストレスによる心因性の腰痛であれば原因を取り除かない限り痛みが消えないので慢性化します。3か月以上腰痛が持続して慢性化したものは心因的な要因が大きいとされています。

心因性の腰痛とは、ストレスが原因で痛みを感じた場合などに痛みを抑えるメカニズムが働かず、痛みの原因が無くなった後でも痛みが残ります。

次のような腰痛は労災認定をされることがあります。
主に腰を負傷した場合、打撲などの原因が業務上であったとき。それによって腰痛を発症させ、または持病の慢性の腰痛を悪化、または適応症の悪化が医学的に認められたとき。(ぎっくり腰と心因性の腰痛は認められません)

ー脊椎の障害が原因の腰痛ー

その他の原因としては主に脊椎の異常によるもので、腰部脊柱管狭窄症、腰部椎間板ヘルニア、腰部脊椎板症などがありますが、これらは持続的な腰痛を伴う事があり、下肢だけが痛むこともあります。稀に排尿困難を伴う三重苦もあります。

この3種類は加齢に伴う症状と言われることもありますが、傷害がきっかけになることもあり、原因の特定が難しいものです。

特に腰部脊柱管狭窄症による間欠跛行がある場合は介護保険の支給対象になり、40歳以上であれば申請すると介護認定を受けられます。腰部と頸部の両方(脊椎の2か所)に脊柱管狭窄症があれば難病指定となり、医療費の全額または一部を国が負担する「公費負担」になります。

-腰に原因のない腰痛ー

MRIなどの画像診断でも原因を特定できないものは、非特異型腰痛といわれて腰痛全体の85%を占めています。治療法として痛みが強い場合は神経疼痛性の薬を使い、ストレッチなどの運動療法をメインに行います。ストレスが原因の心因性腰痛であれば抗うつ剤や抗不安剤が神経性疼痛に効果が見られる場合もあり、心理療法士による認知行動療法に効果が期待できます。

脊髄感染症による炎症や、多発性骨髄腫やがんが骨転移したときの悪性腫瘍による腰痛もありますが、その場合は安静にしても痛みの変化がなく、しびれや麻痺を伴うので症状で判断できます。

もし、脊椎の異常であれば整骨院などで治療を行うのは危険なので避けるべきです。保険適応ではないので、悪化したときに救済の道はありません。

他には内蔵疾患から腰痛が起きることがあります。膵臓が主なものですが、尿管結石の放散痛であったり、子宮筋腫や子宮内膜症、胆のうや十二指腸潰瘍が腰痛の原因になる事があります。

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